2023/03/20

【2024年11月更新】代替肉関連事業を展開するフードテックスタートアップ5選

ピックアップ特集

written by

代替肉や培養肉で環境や人口増加問題に挑む　
スタートアップ5選

代替肉や培養肉で環境や人口増加問題に挑む　

近年、世界的にSDGsへの意識が高まり、代替肉や培養肉が注目されている。代替肉は植物性や菌類を使った肉の代替品で、培養肉は動物の細胞を培養した肉と同じような食品を指す。国連の世界人口推計によれば、地球上の人口は2022年に80億人、2030年には約97億人へ増加する見通しだ。

世界の人口増加に伴い、食肉需要が高まっている。一方で、畜産由来の温室効果ガス排出など畜産業の地球環境への負荷が懸念され、代替肉や培養肉などが注目されている。代替肉や培養肉を含む代替タンパク質の世界市場規模は2022年に6396億円に達し、2027年には1.7兆円を超えると予想される。^※

代替肉市場は環境問題や人口増加への対応策として、大きな成長が見込まれている。日本でも多くのスタートアップ企業が技術開発に挑戦し、おいしさと環境への配慮を両立した商品の開発を進めている。

スタートアップ5選

株式会社ディッシュウィル

企業HP：https://dishwill.info/

同社は、植物工場で大豆などの穀物を生産し、プラントベースフード製品を開発する。同社のプラントベースフード製品には、特に肉の食感の再現にこだわっており、ビーフ風バーガーやフィッシュ風バーガー、チャーシュー、フォアグラなど、多岐にわたる。同社が製造するプラントベースフードは、国内五つ星ホテルのヴィーガン向けメニューへ採用された実績がある。

2023年11月に、HAKOBUNEとTPRを引受先としたJ-KISS型新株予約権による資金調達を実施した。2024年6月からシンガポールにて販売を開始している。

株式会社トーフミート

企業HP：https://tofu-meat.com/

豆腐から作った植物性の代替肉「TOFU-MEAT」を展開している。国産大豆100%の生絞り豆腐を原料とし、高たんぱく・低カロリー、コレステロールフリーが特徴のミンチタイプの代替肉だ。無添加醤油や八丁味噌、有機黒糖で味付けした「オリジナル」をはじめ、糖質を抑えた「ノンシュガー」、味付け無しの「プレーン」の3種を展開。TOFU-MEATを用いた料理レシピの発信を行っており、88種類のレシピがHPに掲載されている。

2024年1月には、新しいスイーツ商品の開発を目的としてLOUANGE TOKYOと資本業務提携を締結した。

株式会社食の力コーポレーション

企業HP：https://shokuchika.jp/

独自の技術で開発した植物性代替肉「山形大豆ミート」を主力事業としている。大豆ミートをベースに畜肉エキスを特殊配合することで、肉本来の旨味と食感を実現。この代替肉を使用したハンバーグやパスタソースなどの加工食品を展開するとともに、業務用原料として食品メーカーへの供給も行う。また、原料調達や耕作放棄地を活用した大豆栽培にも着手している。昭和20年創業の老舗「海鮮問屋マルハ福原鮮魚店」をはじめ、高級仕出し料理の「山海料理福原」、専門店「謹製のまる福」などの飲食店を展開。さらに、食育活動の一環として「明安食学校」を運営し、次世代を担う学生たちに食糧問題や持続可能な食の在り方について考える機会を提供している。

2023年6月には新商品「DRY-1（山形大豆ミート乾燥タイプ）」の販売を開始した。

株式会社Tastable

企業HP：https://www.tastable.jp/

植物性原料のみを使用した代替肉ブランド「NIKUVEGE（ニクベジ）」を展開。昆布などの旨味成分と炭焼き香を組み合わせた独自の製法により、肉の風味を忠実に再現することに成功している。主力商品のハンバーガーパティをはじめ、ハンバーグやそぼろなど、業務用冷凍食品のラインナップを拡充。2023年8月には海外展開も本格化し、アジアの食のハブであるシンガポール市場に参入。さらに、一般消費者向け商品の開発にも注力し、家庭用商品の開発も進めている。

2022年7月に双日、フジ日本精糖の2社を引受先とした第三者割当増資による資金調達を実施した。 2023年8月には、シンガポールでのNIKUVEGEの販売を開始した。

インテグリカルチャー株式会社

企業HP：https://integriculture.jp/

独自開発の細胞培養技術「CulNet® system （カルネットシステム）」を、食品・素材・皮革などをつくるバイオ資源生産技術のプラットフォーム。動物細胞を大規模かつ安価に培養可能で、培養肉を始めとする様々な用途での活用に関する研究を進めており、培養肉の高コストの大きな要因である成長因子（血清様成分）の内製化は既に実現している。

2022年1月には、シリーズAラウンドにて、リアルテックファンドやりそなキャピタルなど計12社を引受先とした第三者割当増資による約7.8億円の資金調達を実施した。2024年11月には、住友理工と高効率培養バッグの開発に成功し、細胞農業スターターキットの販売を開始した。