東北大学発のスタートアップ7選【2025年5月更新】

増加続く大学発スタートアップーー東北大学ベンチャーの挑戦

研究成果を事業に反映させる大学発スタートアップに注目が集まっている。2023年度調査において存在が確認された国内の大学発ベンチャーは4288社。2022年度に確認された3782社から506社増加し、企業数および増加数ともに過去最高を更新した。^※

その中でも、東京大学発のスタートアップが多いことは想像に難くない。そのほかの有名大学と並び、多くのスタートアップを輩出するのが東北大学だ。東北大学発のベンチャーは2023年度で199社、国内大学で6位となっている。

東北大学発の企業の成長は、雇用の創出や地域経済の活性化への影響も期待される。

スタートアップ7選

株式会社3DC

企業HP：https://www.3dc.co.jp/

カーボン新素材「グラフェンメソスポンジ(GMS)」を開発する。GMSは、従来の炭素原子が六角形の格子状に結びついた原子1個分の厚さのシート状の物質であるグラフェンに対し、グラフェンと同様の厚さでありながらスポンジのような三次元構造を備えた物質。2050年のカーボンニュートラル社会の達成に向け、エネルギーの電化を支える次世代電池の開発に向けた取り組みを目指す。

2024年6月には、プレシリーズAセカンドクローズで、三菱UFJキャピタル、ANRI、高砂工業などを引受先とした第三者割当増資による、5.8億円の資金調達を実施した。

スピンセンシングファクトリー株式会社

企業HP：https://www.spintronics.co.jp/

トンネル磁気抵抗効果（TMR）を超高感度な磁気センサやモジュールとして実用化することを目指し、医療機器やヘルスケアを中心とした分野への磁気センサの応用に取り組むセンサメーカー。

東北大学の安藤康夫教授と中里信和教授が、世界で初めてTMR素子の作製に成功した宮崎照宣名誉教授と共同で設立した。

株式会社クリーンプラネット

企業HP：https://www.cleanplanet.co.jp/

二酸化炭素を一切排出せず、原子力発電で懸念される暴走事故の危険性もない、クリーンで安全な新たなエネルギー「Quantum Hydrogen Energy（量子水素エネルギー）」の開発と普及に取り組む。

2015年に東北大学と共同で設立した同大学電子光理学研究センター内「凝縮系核反応研究部門」を拠点に、安価で環境負荷の少ないとされる「新水素エネルギー」の実用化に取り組んでいる。 英会話のGABAを創業し、売却した吉野英樹氏が設立した。

2025年4月には、東京都による、波及効果のある新たなビジネスの創出を目的とし、都内ベンチャー・中小企業が大企業等とのオープンイノベーションにより事業化する製品・サービス等を対象に、開発・改良・実証・販路開拓等に要する経費の一部を補助する「ゼロエミッション東京の実現等に向けたイノベーション促進事業」に採択された。

ファイトケミカルプロダクツ株式会社

企業HP：http://www.phytochem-products.co.jp/

植物から抽出された成分を利用して、機能性のある食品、化粧品、医薬品の原料、およびさまざまな脂肪酸エステルを製造販売し、それに関連する製造装置の設計、製作、販売を行う。主な製品には、国産米ぬか由来のトコトリエノール油「こめトコリッチ®」、植物由来パラフィン「こめパラフィン™」、機能性試験用試薬などがある。また、技術相談や受託研究、研究装置・実証設備の設計などのサービスも提供している

2024年10月には、昭和産業、および個人1名を引受先とする第三者割当増資による総額5.08億円の資金調達を実施した。また、新たに昭和産業と資本業務提携を結んだ。

株式会社ElevationSpace

企業HP：https://elevation-space.com/

小型人工衛星を用いて宇宙実験などを支援する。東北大学吉田・桒原研究室で開発してきた10機以上の小型人工衛星の技術をもとに、人工衛星内で実験や製造等を行うことのできる小型宇宙利用・回収プラットフォーム ELS-Rの開発をする。ELS-RSは、国際宇宙ステーション（ISS）等の地球低軌道拠点から物資を持ち帰る回収サービスだ。誰もが宇宙で生活できる世界を創り、人の未来を豊かにすることを目指す。

2024年7月には、シリーズAラウンドにおいてBeyond Next Venturesをリード投資家とした第三者割当増資に加え、金融機関等からの融資により総額14億円超の資金調達を実施した。

株式会社NeU

企業HP：http://neu-brains.co.jp/

東北大学加齢医学研究所の「認知脳科学知見」と、日立ハイテクノロジーズの「携帯型脳計測技術」とが融合して誕生した企業。長年培ってきた脳科学の知見と技術を軸として、社会のさまざまな分野で人にフォーカスしたソリューションを展開。

脳のトレーニングメニューの提供、働き方改革支援、企業向けコンサルティングサービス、研究用機器の販売といった、脳科学を応用したサービスを提供している。 脳科学でQOL（Quality of Life）の向上に貢献することを目指している。

2025年5月には、プログラミング不要でカスタマイズ可能な、認知課題作成の新サービスをリリースした。既存の認知課題ソフトでは実現できなかったレベル調整や種目のアレンジが可能となった。

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※経済産業省「令和5年度大学発ベンチャー実態等調査の結果を取りまとめました」