クリーンエネルギーで脱炭素社会の実現を目指すスタートアップ8選

世界で急成長するクリーンエネルギー

クリーンエネルギーとは、CO2をはじめとした温室効果ガスを排出しない、あるいは排出量を抑えたエネルギーのことである。 太陽光や風力、地熱といった自然由来のエネルギーであることから、自然エネルギーとも呼ばれている。

富士経済^※のグリーンエネルギー市場調査によると、2022年の国内市場規模は3419億円となる見込みである。さらに2035年度には、2021年度比16.3倍の2兆2757億円になると見込まれる。電力価格が高騰し、コスト高のグリーンエネルギーの導入を見送る中小企業などがあるものの、大企業では導入が増えている。

クリーンエネルギーは、持続可能な未来に向けた重要な要素であり、環境への影響を最小限に抑えながらエネルギー供給を確保するための取り組みがますます重要になっている。

スタートアップ8選

この領域の上場企業としてはエネチェンジ株式会社が挙げられるが、今回は非上場のスタートアップ8社を紹介する。

株式会社JCCL

アミン含有ゲルからなる高性能なCO2吸収材料の生成をコア技術とし、CO2の回収、分離、貯蔵、再利用を低コストで実現する。カーボンニュートラルの達成に貢献するための技術を開発する。また、顧客や排出源の個別の特性に合わせて最適なCO2吸収装置の開発やプロセス設計を提供する。

同社のCO2回収技術は、国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）、国立研究開発法人 科学技術振興機構（JST）および宇宙航空研究開発機構（JAXA）の支援により、創業者である九州大学の星野 友教授の研究によって開発された。

2023年8月には、シードラウンドにて、QBキャピタル、インクルージョン・ジャパンを引受先としたJ-KISS型新株予約権の発行による、2億円の資金調達を実施した。

株式会社アルガルバイオ

健康・食糧・環境といった産業領域の事業会社向けに、最適な技術を提供するバイオファウンダリー型の藻類開発プラットフォームを構築している。企業が藻類由来の新製品やソリューション開発する際に、プラットフォーム上で約500株以上の中から最適な藻類種を選出する。そして培養製法などを研究開発して、製品化に必要な技術を提供する。藻類は CO2 を活用して有用成分をつくるため、再生可能資源として脱炭素社会の実現にも効果的である。

2022年7月には、シリーズＢラウンドにて、東京大学エッジキャピタルパートナーズ、Scrum Ventures、みずほキャピタル、りそなキャピタル、三菱UFJキャピタルを引受先として5.9億円の資金調達を実施した。

株式会社アルバトロス・テクノロジー

同社は、船舶海洋工学を専門とし、東京大学などで教員を務めた秋元博路氏が2012年に合同会社として設立。海洋再生可能エネルギーにより発電するさまざまな装置を開発する。複数の企業や大学と連携し、洋上風力や潮流・海流、波といった海洋再生可能エネルギーを活用して発電する装置の開発に取り組む。台風などで横倒しになっても直立に戻る浮体式洋上風車をはじめ、潮流・海流エネルギーを活用する潮流・海流タービンや、波の中の流体粒子の運動を活用する波力タービンを開発する。

2022年9月には、ジェネシア・ベンチャーズを引受先とした総額1億円の資金調達を実施した。2023年5月には、電源開発、東京電力ホールディングス、中部電力、川崎汽船と次世代（浮遊軸型）風車の海上小型実証研究のための共同研究契約を締結した。

株式会社プラゴ

EV向け充電サービスを運営する。国内外のEV充電インフラの課題解決を目指し、EV充電機器の開発・設計からユーザーの充電体験の設計まで一貫して取り組む。アプリでのWeb予約・決済が可能で、視覚的ノイズを抑えた充電機器や、再生可能エネルギーで充電を行う仕組みの開発などを進める。

2023年8月には、プラゴの手がけるEV充電ステーションの拡大を通し、一人ひとりの暮らしや移動に焦点をあてたEV普及およびクリーンエネルギー化を推し進めるため、JA三井リースと共同でプラゴサービスを設立。2023年9月には、金融機関からの協調融資による資金調達を実施し、累計資金調達額は13億1700万円となった。

株式会社Yanekara

電動車両充放電システムの開発・販売を行う東京大学発のベンチャー企業。 同社では、一基で複数台のEVを太陽光で充電することのできる充放電機器や電気自動車を含む多様な分散エネルギーリソースを群制御することのできるクラウドシステムの開発を行なっている。

2022年11月には、シリーズAラウンドにて、東京大学協創プラットフォーム開発（東大IPC）、コーポレートベンチャーキャピタルファンド、ディープコアを引受先とする1.6億円の資金調達を実施。2023円7月には、電気自動車の普通充電の遠隔自動制御を行い、EV充電による電気料金増加を抑制するEV充電コントローラーの販売に関して、東京センチュリーと協業を開始した。

株式会社REXEV

EVのカーシェアとエネルギーマネジメントを手がける。 小田原市および湘南電力と、EVを活用した地域エネルギーマネジメントモデル事業に関する事業協定を締結しており、市の協力も得て EV ステーションの設置、充電・放電設備の設置工事などの整備を進めてきた。

2020年３月には、EV カーシェアリング事業「eemoカーシェアリング」のテスト運用を開始している。 再生可能エネルギーや、自動運転技術の利用で EV の可能性を広げ、地域循環共生社会の構築に貢献する。2023年6月には、鈴与商事と電気自動車（EV）普及と脱炭素ソリューションの展開を目的とした資本業務提携契約を締結した。

株式会社チャレナジー

東京大学出身の代表取締役CEO清水敦史氏が、株式会社キーエンスを経て、東日本大震災をきっかけに発明した「垂直軸型マグナス式風力発電機」を実用化するため創業したスタートアップ企業。「垂直軸型マグナス式風力発電機」は、マグナス式と垂直軸を組み合わせた技術により、台風の様な強風下でも安定した発電を可能にしている。

2022年9月には、前澤ファンドを引受先とした第三者割当増資により、総額約12億円の資金調達を実施した。また、未来のまちづくりを構想する「東京ベイeSGプロジェクト」の令和4年度先行プロジェクトに採択され、先行プロジェクトの実施事業として、移動・設置の容易な「置き基礎」を使った風力発電機を開発。2023年9月より東京ベイエリアの海の森水上競技場に初の実証機が設置される。

株式会社ARK

再生可能エネルギーで稼働する小型閉鎖循環式陸上養殖システム「ARK」およびARKのリモート管理アプリケーションを開発する。 ARKは、自動給餌機やポンプ・ヒーター連動コントローラー、水質モニタリングセンサーなどを搭載。養殖事業の省人化や運用費のコストダウンを図る。

同社は、駅・鉄道を活用したサービスの実現を支援するJR東日本スタートアップ株式会社との資本業務提携により、JR東日本グループが保有する遊休地へのARK設置や、ARKで生育した魚介類の駅構内での販売を目指す。2022年2月には、JR常磐線浪江駅の敷地内にて実証実験の開始を予定している。2023年8月には、MOL PLUSを引受先とした第三者割当増資により資金調達を実施した。

おわりに

今回紹介した企業は、脱炭素化に追い風を受け、事業拡大とそれに伴う人材採用を加速させている。今後も、脱炭素化社会をつくるクリーンエネルギー関連のスタートアップ企業の動向にはさらに注目が集まりそうだ。

※掲載企業の詳細については、︎スタートアップデータベース「KEPPLE DB」にて公開中！