医療アクセスの地域格差を埋めるスタートアップ5選

地域による医療格差を超えて──アクセスを広げるスタートアップの挑戦

日本では都市部と地方の間で医療資源の偏在が続いている。厚生労働省の調査でも、人口10万人あたりの医師数は都市とへき地で大きな差があり、診療科ごとの不均衡も顕著だ。特に高齢化率の高い地域ほど医師不足が深刻で、住民が必要な医療にたどり着けない「医療アクセスの格差」が社会課題となっている。

この格差は物理的な距離だけでなく、専門医へのアクセスや診断・治療の質にも及ぶ。例えば、希少疾患や高度な診療が必要なケースでは、地域医療だけでは対応が難しく、都市部の大病院まで移動しなければならない状況が少なくない。こうした構造的課題は、患者の負担増や診断遅れにもつながっている。

近年は、遠隔診療や医師同士のオンライン相談、AIを用いた診断支援、データ基盤を活用した地域連携など、デジタル技術を駆使して地域医療の限界を超えようとする動きが広がっている。これを牽引しているのが、既存の医療体制では解消できなかった隙間を埋めようとするスタートアップだ。

本記事では、医療アクセスの地域格差に挑むスタートアップの取り組みを紹介し、彼らが描く「どこにいても必要な医療に届く社会」の可能性を探る。

スタートアップ5選

株式会社ヤックル

企業HP：https://yakkle.co.jp/

生活習慣病（糖尿病・高血圧・脂質異常症・高尿酸血症）およびアレルギー性鼻炎に特化したオンライン保険診療サービス「ヤックル」を提供し、夜18時〜22時まで、スマホ一つで予約不要に受診可能。自宅血液検査キット、自宅配送のワンストップ処方など、通院負担を軽減する設計が特徴。ユーザー登録数は6000人を突破し、多忙なビジネスパーソンを中心に支持を集めている。

2025年1月1日付けで、株式会社アルゴスから株式会社ヤックルへ社名変更した。これに伴い、コーポレートロゴをリニューアルし、本社オフィスを移転した。

株式会社Medii

企業HP：https://medii.jp/

主治医の診療を“遠隔の専門医連携”で支える医療×ITスタートアップ。医師向け無料サービス「Medii Eコンサル」により、院外・遠方のエキスパートに1対1でオンライン症例相談ができ、難治例や希少疾患の診療意思決定を迅速化する。全42診療領域・1500名超の専門医網を構築し、指定難病では患者数の99％を占める疾患をカバー。利用医師の93％で方針見直し等の“行動変容”が確認され、地域や施設規模を問わず高次の知見を診療現場へ届けている。

2025年7月には、医師が日常診療で抱える臨床疑問の解消をより一層サポートするAIサービス「Medii Q」（メディ キュー）を正式にリリースした。

株式会社ネクイノ

企業HP：https://nextinnovation-inc.co.jp/

女性向けオンライン診療「smaluna(スマルナ)」で24時間365日のビデオ診療〜ピル等の処方配送と助産師無料相談を提供。若年層の対面・オンライン相談拠点「スマルナ医療相談室」や、QRで個室トイレから生理用品を無償受け取れる「toreluna」も展開し、遠隔医療とフェムテックを一体化した支援基盤を自治体・学校・企業へ広げている。

株式会社UTヘルステック

企業HP：https://www.uthtech.jp/

整形外科領域の遠隔リハビリ医療機器や遠隔医療用アプリなどを開発するヘルステック企業。ビデオ通話とウェアラブル計測を組み合わせ、自宅で指示に沿って運動しながら医師が状態を把握・処方調整できるのが特長で、通院負担や待ち時間を減らし、記録はアプリで自動集約・共有される。腰椎術後向けを皮切りに膝関節・慢性腰痛などへ適応拡大を計画。

2024年1月には、FVC Tohokuを引受先として資金調達を実施した。

株式会社ウィンメディックス

企業HP：http://win-medics.com/

国内外の患者がオンラインで医師の診断を受けられる遠隔診療システム「Hey Doctor」を開発・提供し、医療アクセス格差の解消に取り組む。Hey Doctorは、日本国内では高齢化や過疎化により、病院へ行けない患者や医師不足の地域が増えており、遠隔医療の必要性が高まっている。診療報酬や規制など課題はあるが、規制緩和の流れも追い風となっている。

同社は各地域の病院と契約し、医師監修のもと遠隔診療を可能にするシステムを構築。病院や薬局を「バーチャルホスピタル」「バーチャルファーマシー」として機能させ、患者に医療従事者による相談サービスを提供することを目指している。