TableCheckが総額4.3億円を資金調達、飲食業界のDXを加速へ

飲食店・レストランの予約サイト、アプリを運営する​株式会社TableCheckは、ひらまつ、ワンダーテーブル、Plan・Do・Seeをはじめとする飲食業界のリーディングカンパニーおよび個人投資家を引受先とし、総額4.3億円の資金調達を実施したことを発表した。

同社は2011年に設立され、飲食店向けの予約・顧客管理システム「TableCheck」を提供している。​TableCheckは、世界35か国・地域の約11,300店舗以上のレストランで利用されており、18言語に対応。 ​これにより、飲食店は24時間365日空席情報を把握し、ユーザーはいつでも空席検索やネット予約が可能になる。

リアルタイムでの空席情報管理、オンライン予約、顧客データの一元管理など、飲食店にとって利便性の高い機能を搭載している。さらに、系列店への自動送客や電話自動応答、クレジットカード決済対応といった機能も拡充してきた。

2024年10月には、グルメサイト「食べログ」の予約台帳サービス「食べログノート」との公式連携を開始。これにより、飲食店はTableCheck上で「食べログ」の席在庫を一元管理でき、予約獲得機会の最大化と業務効率化が期待される。

代表取締役社長の谷口 優氏は、CyberSource社日本法人にて営業、リーガル、経営企画を経験後、English OK（後にピクメディアに社名変更）にて新規事業の立ち上げに携わった。2011年3月にTableCheckを設立し、CEOに就任。飲食店経営者の目線に立ったプロダクトづくりと改革を進めている。

飲食業界では、デジタル化の波が加速しており、予約管理の効率化や顧客データの活用が不可欠となっている。こうした背景のなかで、TableCheckは「ただの予約システム」にとどまらず、業務改善や顧客体験の最適化を支援するツールとして、着実に存在感を高めている。

今回の資金調達により、主力プロダクトの国内外市場でのさらなるシェア拡大を推進するとともに、主要部門の人材強化、サービス機能の拡充、サポート体制の強化を図る予定である。​また、ゲスト向け飲食店検索・予約ポータルサイトのリニューアルおよび機能強化を通じて、より最適なレストランとゲストのマッチングを実現するプラットフォームの構築に取り組むとしている。

今後、同社のサービスが飲食業界のデジタル化をさらに推進し、業界全体の効率化と顧客満足度の向上を目指す方針だ。

画像はTableCheck HPより