ペットの健康をサポートするペットテックスタートアップ5選

伸長するペット関連市場

コロナ禍での「巣ごもり需要」などを背景に、ペット関連市場が拡大している。矢野経済研究所^※によると、国内の2021年度のペットビジネス市場は、前年度比1.8％増の1兆7187億円となった。24年度にはさらに1兆8370億円にまで伸びると予測する。中国や東南アジアなど海外市場の伸びしろも大きい。

ペットビジネスにはペットフードや日用品、医療・保険、介護ケア、葬祭など、幅広い商品やサービスがある。動物の幸福を追求する「アニマルウェルフェア」への意識の高まりとともに、スタートアップのすそ野も広がっている。

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スタートアップ5選

この領域の上場企業としてはペットゴー株式会社やエコートレーディング株式会社が挙げられるが、今回は未上場のスタートアップ5社を紹介する。

株式会社RABO

テクノロジーを使った猫の見守りサービスを展開する。アプリの「Catlog」は猫の首元につけたデバイスで食べる・走る・寝るなどの行動を検知。体調不調につながるサインをとらえる。IoTデバイス「Catlog Board」ではトイレの下に置くだけで排泄の量や回数、体重を自動で記録する。体調や泌尿器の状態などをAIシステムでチェックする。

2022年4月、ユニ・チャームなどを引受先とする第三者割当増資で約13.2億円の資金調達を発表。累計資金調達額は、国内ペットテック・スタートアップとして最大の21.7億円になった。ユニ・チャームとは製品の共同開発や海外展開でも連携する。

株式会社PETOKOTO

①素材にこだわったペットフードの販売、②情報メディアの運営、③保護された犬猫と飼いたい人のマッチングサイト運営、の3つの事業を展開する。可処分所得が高く、ペットにお金をかけられる層が顧客ターゲット。自社メディアやSNSに加え、旗艦店や施設などオンラインとオフラインの双方から集客を目指している。

大久保泰介社長は2匹の犬との同居をきっかけに、ペット業界の社会課題を解決したいと考え起業した。今後は医療や保険、住宅、旅行などに事業を拡大する方針。海外展開も視野に入れている。

株式会社アニポス

ペットの保険金を請求できるアプリ「アニポス」を展開する。診療明細原本の写真をアップロードするだけで、保険金を請求できる。保険会社から書類を取り寄せたり、病院で診断書をもらったりする作業も必要ない。アプリユーザー数は2023年2月に4万人を突破した。

CEOの大川拓洋氏は獣医師としての経験をもとにサービス開発を進める。ペット保険に新規参入したい事業者向けに、理想のペット保険をすぐに始められるサービスも提供。業務のデジタル化や契約の受付、保険金支払いなどを簡単にできるようにする。

犬猫生活株式会社

国産・無添加にこだわったペットフードを開発・販売する。認定工場で栄養素を逃さない「低温加熱製法」で作った栄養食のほか、おやつやサプリメントもある。獣医師がレシピを監修し、食事やしつけの悩みの相談にも答えるサポート体制も持つ。

代表である佐藤淳氏の起業のきっかけは、栄養不足の野良猫を保護したこと。犬猫の殺処分問題を解決するための財団を設立。会社の利益の20％をその活動資金に充て、「日本一の社会貢献企業」を目指している。

株式会社TYL

「ペットの家族化」をミッションに掲げ、動物病院支援とペットの飼い主支援という両輪で多くのサービスを展開する。動物病院向けでは予約システムの導入やマーケティングなどのコンサルティングを手掛ける。獣医師や動物看護師、トリマ―、牧場スタッフなどペット・動物業界の求人転職サイト「アニマルジョブ」では、2023年3月時点で全国約2400件の求人を掲載する。

飼い主向けでは全国で動物病院を経営。困りごとを解決するオンライン相談サービスやペットシッター、散歩代行など多彩なサービスを展開する。

おわりに

今回紹介した企業は、社会的な意義を掲げてペットビジネスを展開する。AIやITの力を生かして独自のサービスを生み出す動きが活発になっており、ペット関連のスタートアップの動向には今後も注目が集まりそうだ。


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参考：
矢野経済研究所「ペットビジネスに関する調査」