実店舗モデルのスケールと上場後の組織拡大が加速──スポーツスタートアップの最新動向

2025年のスタートアップによる資金調達総額は7199億円（※プレスリリース情報に基づく速報値）で、2024年の8097億円から11.1%減となった。資金調達額が大きく減少した2023年を上回る水準ではあるものの、2022年の7828億円を下回る結果となっており、市場の調整局面が続いている。

株式会社ケップルでは、スタートアップの動向を把握するうえで、資金調達と同様に重要な指標として「従業員数」に注目。2024年12月～2025年12月の国内スタートアップの従業員数を集計し、スタートアップ動向レポート「従業員数から読み解く国内スタートアップの現在地 2025」としてまとめた。今回は、レポートの中からスポーツセクターの従業員数推移や市場動向に関する解説を紹介する。

本記事で触れるセクター別のレポートを含む「従業員数から読み解く国内スタートアップの現在地 2025」は、以下のフォームからダウンロードすることで閲覧できる。

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「人を介する」領域が雇用増を主導 店舗拡大が採用に直結

スポーツセクター全体の従業員数推移とカテゴリー別の推移を確認すると、フィットネスやゴルフは、従業員数が大きく増加しているのに対して、サッカーやスポーツIT支援は、増加数が小さい。一方で、資金調達額をカテゴリー別に比較すると、スポーツIT支援の調達金額は大きい。フィットネススタジオの運営などを行う企業が分類されるフィットネスやゴルフなど人を介するカテゴリーは調達が従業員数の増加に寄与していると考えられる。例えばフィットネスカテゴリーで、ボクシングフィットネスジムの運営を行う ZEAL は、9月に資金用途を出店ペースの加速、本部機能の整備・拡充、テクノロジー活用による新サービス開発、人材採用の強化とする約3億円の調達を行い、調達前後3ヵ月で従業員数を20名程度増加させている。一方で、スポーツIT支援カテゴリーでアスリートのコンディショニングを行うデータマネジメントシステムを運営するユーフォリアは、1月に行った2億円の調達における調達前後3ヵ月での従業員増加数は、5名程度である。

従業員数増加ランキングを見ると、フィットネスカテゴリーの企業が最も多くランクインしている。

増加数ランキング1位は昨年同様、女性専用のフィットネススタジオを運営する LOIVE (旧社名 LIFE CREATE)である。同社は、2025年4月に上場を果たし、従業員数を大きく増加させている。

フィットネスカテゴリーで2025年12月に上場を果たしたフィットクルーも女性専用のフィットネスジムを運営し、従業員数を増加させた。

フィットネスカテゴリー以外からランクインした企業として、10月にナスダックへ上場したスポーツスクールの運営や部活動支援サービスを行うリーフラス、スポーツ選手の電子トレーディングカードコレクションサービスを運営する HEARTBEATS がある。

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本セクターの2025年従業員数ランキング（2024年12月から2025年12月までの期間を集計）や主要なカテゴリーに属する国内外のスタートアップの動向、掲載企業の一覧はスタートアップ動向レポート「従業員数から読み解く国内スタートアップの現在地 2025」でご覧いただけます。

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