マインドフルネスのMelon、シリーズAで1.7億円調達──“内面のスキル”習得を当たり前にする社会基盤づくりを推進

マインドフルネスを中心としたセルフケア・ウェルビーイング支援サービスを展開する株式会社Melonは、東京ウェルネスインパクトファンド、 SMBCベンチャーキャピタル、アイテック阪急阪神イノベーション投資事業有限責任組合、複数の個人投資家を引受先とするシリーズAラウンドの第三者割当増資により、1.7億円の資金調達を実施した。今回の調達により、累計調達額は約4.5億円となる。

Melonは、マインドフルネスを中核とするウェルビーイング向上支援サービスを展開している。法人向けには、脳科学や心理学でエビデンスが認められたマインドフルネスを応用し、メンタルヘルス予防やコミュニケーション向上、リーダーシップ強化などの目的にあわせてカスタマイズ可能な研修・プログラムを提供。導入から継続的な実践支援までを通じて、組織の業績向上や従業員のストレス軽減・生産性向上を目指している。個人利用者向けには、月額4950円で朝6時〜23時に開催される月300本以上のライブクラスが受け放題のオンラインプログラム「MELONオンライン」を提供している。

早稲田大学との共同研究による効果検証では、うつ・不安症状の改善やウェルビーイングの向上が確認されており、導入企業を対象にしたサーベイでもストレス軽減や睡眠の質向上などの結果が報告されている。こうした実証研究を背景に、Melonのプログラムはメンタルヘルス維持・向上に一定の科学的な裏付けを有するとされる。導入企業の事例では、従業員の幸福度向上やストレス軽減、エンゲージメント向上に加え、離職・休職予防への寄与も期待されている。また、福岡県大木町と連携した産後うつケアプログラムなど、自治体との協働も始まっている。

代表取締役CEOは橋本大佑氏。外資系金融機関および資産運用会社などで15年にわたりキャリアを積み、その過程でマインドフルネス実践がパフォーマンスやメンタルヘルスに有効と実感したことをきっかけに、2019年にMelonを創業した。

橋本氏は、「今回の資金調達により、私たちが目指す『誰もが内面のスキルを身につけることができる世界』の実現に向けて大きく前進することができます。投資家の皆様からいただいた期待にお応えできるよう、チーム一丸となって事業成長に邁進してまいります」とコメントしている。（一部抜粋）

マインドフルネスを含むウェルビーイング支援サービス市場は、直近数年で拡大傾向が続いている。Data Bridge Market Researchの調査によると、世界の瞑想市場規模は2024年に87億9000万米ドルと評価され、予測期間中に18.5％のCAGRで成長し、2032年までに340億1000万米ドルに達すると予想されている。日本国内でも、アプリやオンライン研修などのデジタルサービス提供は増えている一方で、実効性やエビデンス評価、サービスの効果測定をめぐるガイドラインや制度的基準の整備はまだ途上にある。グローバルではHeadspaceやCalmといったマインドフルネス・瞑想アプリが代表的な競合として存在している。

今回調達した資金は、マネジメント層などの採用強化、営業・マーケティング活動の拡充、事業基盤の強化などに活用される予定である。マインドフルネスを中核とした研修・プログラムを通じて、組織の業績向上や従業員のストレス軽減に取り組むMelonのモデルは、ウェルビーイングへの関心が高まる企業の間で一層の注目を集めていきそうだ。