【2023年10月更新】リモートワークを支えるチームコラボレーションツールのスタートアップ6選

【2023年10月更新】リモートワークを支えるチームコラボレーションツールのスタートアップ6選

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KEPPLE編集部


Index

  • はじめに
  • スタートアップ6選
    • any株式会社
    • noco株式会社
    • 株式会社Stock
    • 株式会社ヌーラボ
    • quintet株式会社
    • 株式会社シェアガント
  • おわりに

はじめに

新型コロナウイルス感染拡大の影響により、テレワークを導入する企業も増え、情報共有とコミュニケーションのあり方に変革が必要になった。タスク管理・スケジュール共有でなど、距離感のストレスなくチーム全員が共同作業を進めるためのツールが増えている。現在では多くの企業がコラボレーションツールに注目している。

世界のチームコラボレーションソフトウェア市場規模は、Fortune Business Insightによると、2020年に152億5000万ドル、2021年には171億5000万ドルだった。2021年から2028年の期間に13.2%のCAGRで成長し、2028年には、407億9000万ドルに成長すると予測されている。

チームコラボレーションツールの進化は急速で、革新的な機能が続々と導入されている。これらのツールは、ビジネスコミュニケーションと効率化の重要な要素として今後も成長が期待されている。

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スタートアップ6選

any株式会社

社内知恵袋/社内wikiのハイブリッド型ナレッジ共有ツール。自動タグ付けやナレッジ経営に必要な分析ダッシュボード、全ユーザーのスキルを可視化するユーザープロフィール等を備えており、業界問わず利用できるクラウドサービスだ。

2021年2月リリース以降、安定的にビジネスを伸ばしている。2022年6月にはシリーズAで総額4.5億円の資金調達を実施。導入社数は同年に5000社を越えており、2026年までに50,000社の導入を目指している。

企業HP:http://anyinc.jp/

noco株式会社

マニュアル&ナレッジ管理アプリ「toaster team」は、業務マニュアルや手順書などのナレッジや日報・企画書・議事録を簡単に作成・共有をするだけでなく、研修・教育などのオンボーディングをタスク管理できるクラウドサービス。

2020年7月の正式版リリース以降、わずか数ヶ月で1300を超える企業に導入され、東証一部上場企業からスタートアップまで幅広く導入されている。
2021年10月には、グッドデザイン賞を受賞した。

株式会社Stock

「Stock」は誰もが簡単に使える情報共有ツール。「チャットだと情報が流れていき、ファイル共有だと面倒」という問題を解消し、議事録や商談・面談記録、マニュアル、企画書等あらゆる情報をストックできる。

2018年にサービス提供開始し、2022年3月には「英語版」も正式リリースした。2022年5月には会計事務所・広告代理店・IT企業・不動産管理会社・飲食店等100,000社を超える企業に導入されている。

株式会社ヌーラボ

プロジェクト管理ツール「Backlog」などの開発・提供を行う企業。 Backlogは、チームで働くすべての人が使えるプロジェクト管理ツール。マイルストーンやガントチャートなどを用いて、課題の優先付けや期限管理を簡単に行うことができ、ソースコードの管理も可能である。モバイル・タブレット端末に対応しており、いつでもどこからでも、プロジェクトを確認できる。

このほかにも、ビジュアルコラボレーションツール「Cacoo」、ビジネスチャットツール「Typetalk」を提供する。

quintet株式会社

議事録作成支援サービス「One Minutes」を運営する企業。One Minutesは、議事録の共同編集や文字起こし、プロジェクトメンバーへの共有が行えるサービス。 議事録情報の蓄積やキーワード検索も可能。

2021年9月のOne Minutesリリース以来、安定的にビジネスを伸ばしている。
2022年8月には10か国語の多言語同時翻訳ができ、会議議事録がオンタイムで多言語翻訳可能になった。

株式会社シェアガント

ガントチャートとチャット機能を通じて社員一人ひとりのタスク把握・管理(見える化)できるクラウドサービス「Sharegantt(シェアガント)」を運営している。在宅勤務・オフィス勤務混在型の働き方において、円滑にコミュニケーションや報告・指示ができる。

2023年6月には、「シェアガント2.0」をリリースし、デジタル活用やプロジェクト運営に馴染みがない中小企業でも、職場の心理的安全性を確保する圧力の少ないDXツールとして大幅なアップデートをした。また、新料金プランも追加し、無料の個人プランから人数に合わせた法人プランまで充実した料金体系を提供。2023年8月には、導入企業数2000社の突破を発表した。

おわりに

今回紹介した企業は、現代の働き方に合った機能の開発を加速させている。今後も、チームコラボレーションツール関連のスタートアップの動向にはさらに注目が集まりそうだ。

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参考:
Fortune Business Insight 「チームコラボレーションソフトウェア市場規模


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