Helios、自然言語で衛星データを解析する「Helios Platform」β版を提供開始

リモートセンシングデータ解析と「地球知能インフラ」の構築を手掛ける株式会社Heliosは、自然言語インターフェースを備えた地理空間解析プラットフォーム「Helios Platform（ヘリオス・プラットフォーム）」のβ版を、2026年2月2日（月）より提供開始すると発表した。

Helios Platformは、大規模言語モデル（LLM）と、Helios独自の大規模地球モデル（LEM）を統合したプラットフォームだ。従来、専門知識や複雑な操作が不可欠だった衛星データやGIS（地理情報システム）データの解析を、自然言語による対話形式で実行できる点が特徴となっている。

Heliosは「地球を理解し、未来を予測し、行動を選べる社会をつくる」というミッションのもと、衛星データ解析とAI技術を融合してきた。Helios Platformの提供により、専門家でなくとも数時間で高度な地理空間解析が可能となり、防災、インフラ管理、環境保全といった分野における現場の意思決定を加速する「地球知能インフラ」の実現を目指す。

共同創業者は八島京平氏（代表取締役COO）と佐々木謙一氏（取締役CEO）。

八島氏は東京工業大学を卒業後、同大学院在学中に宇宙教育を手がける株式会社うちゅうの代表取締役社長に就任。2018年には次世代都市交通ソリューションを手がけるZipInfrastrcuture株式会社を共同設立するなど、豊富な事業開発の経験を持つ。

一方、佐々木氏は東京工業大学にて学士号・修士号を取得。在学中は衛星開発プログラムに参加した。その後、米コロラド大学ボルダー校に進学し、リモートセンシング分野で博士号（Ph.D.）を取得。博士課程在学中には複数のスタートアップにも参画した。修了後は、Esriにてプロダクトエンジニアとして勤務し、衛星データと地理空間情報を活用した解析およびプロダクト開発に携わった後、帰国し、八島氏とともに株式会社Heliosを創業した。

近年、気候変動による災害の激甚化や地政学リスクの高まりを背景に、地球規模での迅速な状況把握と判断が求められている。一方で、衛星データやドローンデータなどの地理空間情報は爆発的に増加しているものの、その解析には高度な専門知識と煩雑な操作が必要で、現場で十分に活用されていないのが実状だ。こうした「データの爆発」と「活用のギャップ」により、災害対応やインフラ維持管理において意思決定が遅れ、機会損失が生じるケースも少なくない。Helios Platformは、こうした課題に対し、AI時代の新たな解決策を提示する。

今回のβ版では、機能を2つのフェーズに分けて段階的に検証・公開する予定だ。完成した機能についてはスケジュールを待たず、前倒しでリリースし、早期にユーザーへ価値を提供していく方針としている。