iPS細胞で腎疾患に挑む──リジェネフロ、12.2億円調達

iPS細胞技術を活用した腎再生医療・創薬の研究開発を手がけるリジェネフロ株式会社は、J-KISS型新株予約権の発行により、ファーストクローズで総額12.2億円の資金調達を実施したと発表。セカンドクローズも進行中で、最終的な調達額は17億円となる見込み。

引受先には、JICベンチャー・グロース・インベストメンツ、ジャフコ グループ、三菱UFJキャピタル、京都大学イノベーションキャピタル、スパークス・アセット・マネジメント、Arcus South East Asia（マレーシア）などが参加した。

リジェネフロは、京都大学iPS細胞研究所（CiRA）の長船健二教授の研究成果をもとに設立された創薬スタートアップだ。腎疾患を中心とした難治性疾患を対象に、創薬と再生医療の両面から研究開発を進めている。

主力開発品である「RN-014」は、指定難病である常染色体優性多発性嚢胞腎（ADPKD）を対象とする低分子治療薬候補だ。iPS細胞由来の疾患モデルを活用したスクリーニングによって創出され、現在は前期第II相（Phase 2a）臨床試験のデータ解析が進められている。今回、最終被験者の最終観察（LPLV）を完了し、実用化に向けた重要な節目を迎えた。

また、後続パイプラインとして、iPS細胞由来の腎ネフロン前駆細胞を用いた再生医療「RN-032」の開発も進める。同社によると、非臨床試験に向けた製造プロセス開発を完了しており、今後は開発ステージをさらに前進させる方針だ。

慢性腎臓病（CKD）は国内で患者数が約2000万人に上るとされ、透析患者数も30万人超に達するなど、大きな医療課題となっている。一方で、腎機能を根本的に回復させる治療法は限られており、新たな治療薬や再生医療技術への期待が高まっている。

今回調達した資金は、RN-014のライセンスアウト活動および追加研究開発、RN-032の非臨床試験推進、次世代の腎再生医療や臓器再構築技術の研究開発、人材採用の強化などに充てる計画だ。

創薬と再生医療を組み合わせたアプローチにより、腎疾患領域の治療選択肢をどこまで広げられるのか。シリーズCを見据えた開発体制の強化と、今後の実用化に向けた進展が期待される。