アーリーステージのAIスタートアップに光を当てる「HONGO AI 2022」キックオフミーティング開催!

アーリーステージのAIスタートアップに光を当てる「HONGO AI 2022」キックオフミーティング開催!

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KEPPLE編集部


7月28日、一般社団法人HONGO AI主催の「HONGO AI 2022 キックオフミーティング」がオンラインにて開催された。

HONGO AI」は、AIスタートアップと本郷近辺の活性化を目指し、特にアーリーステージの優良なAIスタートアップに光を当てることを目的に結成された組織。2019年に、AIスタートアップ企業を表彰するコンテストの最終選考会および授賞式「HONGO AI 2019」を開催し、多くの継続希望の声からコミュニティ活性化とコンテスト・イベントのさらなる発展を目指し活動を続けている。

本イベントは、今年で4年目を迎えるAIスタートアップ企業表彰コンテスト「HONGO AI 2022」の概要を、AIスタートアップのコミュニティを形成するステークホルダーを対象に紹介する目的で実施された。

「上手くいっているところに後から賞をあげるのは簡単。自分は良いと思ってやっていても、まわりになかなか価値を認められない時期が一番苦しいのです。そういう時に良さを見抜いてあげることがHONGO AIの役割だと思っています。起業家を励まして勇気づけるような賞であってほしいです。」そう話すのは、本イベントで講演し、コンテストの選考委員も務める東京大学大学院工学系研究科人工物工学研究センターの松尾豊教授。

パネルセッションでは、昨年のコンテストでBest Awardを受賞した株式会社MENOUの代表取締役CEOの西本励照氏と、同じくAwardを受賞した株式会社DATAFLUCT 執行役員CTO/クロスファンクショナルユニット長の原田一樹氏が登壇。それぞれのビジネスモデルや受賞後の反響についてトークが繰り広げられた。 

「Awardを受賞し知名度が上がったことが、営業活動の後押しになっています。また、採用面でも大手企業からの転職希望者には『家族ブロック』といったことがよくありますが、そのような時にも企業の紹介がしやすくなったという声は聞こえてくるようになりました」と、西本氏。

原田氏も「HONGO AIの受賞が、採用の面談時などにこの会社は一味違うぞという『箔』となっています。また、我々はデータを預かるビジネスなので、信頼性とか安心感が大事なんですが、第三者に評価されているというHONGO AIでの実績がお客様の不安を払拭することに役立っています」と語る。

両社とも昨年末の受賞後に大きな資金調達を発表し、先述の通り、企業の認知拡大や採用促進といった好影響を身をもって感じていると言う。今年の開催でも多くの優れたAIスタートアップが集まり、HONGO AIがさらに盛り上がっていくことに期待を寄せている。

パネルセッション動画アーカイブ動画はこちら

パネルセッションの様子
(左上)株式会社MENOU 代表取締役CEO 西本励照氏/(右上)株式会社DATAFLUCT 執行役員CTO/クロスファンクショナルユニット長 原田一樹氏/(下)HONGO AI ディレクター 田中和哉氏

なお、「HONGO AI 2022」は、現在Web応募を受け付けている。応募締め切りは9月2日(金)。事前選考で選ばれた10〜15社が、2022年12月7日(水)に予定されている最終選考会に臨むこととなる。

キックオフミーティング イベント概要
イベント名 :HONGO AI 2022 キックオフミーティング
開催日時  :2022年7月28日(木)10:30~12:00
開催方法  :Zoomによるオンライン開催

「HONGO AI 2022」について https://hongo.ai
2019年に「“HONGO”を起点に、世界に唯一無二のエコシステムを創る」ことを目指すVCや大学・団体、賛同企業等が中心となり始まったピッチコンテスト。社会の本質的課題に挑戦するアーリーステージのAIスタートアップの挑戦の場として、世界に羽ばたくチャンスを与えることを目的としている。この3年間で、42社が「HONGO AI Award」を受賞。4年目となる今回は、第1回が開催された東京大学・伊藤謝恩ホールで12月7日(水)に開催予定。「HONGO AI の聖地」と言える場所から、多くの有望なAIスタートアップのポテンシャルと、日本にスタートアップエコシステムを構築しようという関係者の思いを発信していく。



<HONGO AI 2022 実施体制>
主催:一般社団法人HONGO AI
先端技術共創機構(ATAC)、ディープコア、Deep30、東京大学エッジキャピタルパートナーズ、東京大学協創プラットフォーム開発、ANRI
共催:日本経済新聞社


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