下剤を使わない大腸がん検査の実現へ──Boston Medical Sciences、55.5億円調達


間質性肺疾患の診断・治療支援サービスを開発する名古屋大学発スタートアップの株式会社PulmoGateは、シードラウンドで第三者割当増資により総額約3.3億円を調達したと発表。
Beyond Next Venturesをリード投資家とし、帝人ファーマ、三菱UFJキャピタル、STATION Ai Central Japan 2号投資事業有限責任組合が引受先となった。
PulmoGateは、2025年11月設立の医療AIスタートアップだ。名古屋大学医学部附属病院メディカルITセンター副センター長の古川大記医師が共同創業者兼取締役CMOとして参画し、同大学で培われた間質性肺疾患の研究成果を基盤に事業を展開している。
間質性肺疾患(ILD)は、肺に炎症や線維化が起こる疾患の総称で、原因や病型、進行の仕方が患者によって異なるため、診断や治療方針の決定が難しい。代表的な病型の一つである特発性肺線維症(IPF)は、原因が特定できないまま肺の組織が硬く厚くなり、徐々に呼吸機能が低下する慢性進行性の疾患だ。診療では、呼吸器内科医や放射線科医、病理医など異なる専門分野の医師が診断や治療方針を話し合う「MDD(Multidisciplinary Discussion:多分野による集学的検討) 」が推奨されているが、複数の専門家が参加できる体制を各医療機関で整えることは容易ではない。
こうした課題に対し、同社は提携医療機関による間質性肺疾患のオンラインセカンドオピニオンを支援するサービスの正式提供に向けて準備を進めている。名古屋大学が中心となって遠隔MDDの有用性を検討した「PROMISE試験」のシステム基盤を引き継ぎ、専門家による遠隔での診断・治療方針の検討を支援する。検討結果は、診断候補や追加検査の提案、治療方針を考える際の論点などをまとめたレポートとして主治医に共有する。
また、特発性肺線維症(IPF)の診断を支援するAIや、患者ごとの治療選択を支える治療戦略AI、在宅での病状把握や呼吸器リハビリの継続を支援するアプリの開発にも取り組んでいる。これらは研究開発段階にあり、医療機器としての承認などは取得していない。
今回の調達資金は、遠隔MDDを用いたオンラインセカンドオピニオンの実施施設拡大や、診断AIの性能検証・臨床評価、薬事対応に向けた開発体制の強化などに充てる。あわせて、治療戦略AIや在宅モニタリング・リハビリ支援サービスの研究開発も進める。
今後は、遠隔MDDを起点に診断・治療支援から在宅での経過把握までをつなぎ、患者ごとの治療方針の検討に役立つ仕組みの構築を目指す方針だ。
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